多くの企業が採用活動に課題を抱えています。人口減少に伴う若年層の不足や働き方・価値観の多様化によって、採用要件にマッチする人材からの応募を確保するのが困難になっているからです。
そのため、従来のように求人メディアに募集要項を掲載しても十分な候補者を集めるのが難しいと気づいた企業を中心に、採用広報への取り組みが広がっています。そこで今回は、企業が採用広報を展開するにあたって理解しておくべき「あるべき姿」について説明するとともに、クリアが求められる「課題」と「解決策」を解説します。
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採用広報戦略を立案する
採用広報をはじめるにあたっての戦略立案方法を説明します。採用広報はどのような戦略にもとづく必要があるのでしょうか。
1．「誰に、何を伝えたいか」を決める
採用広報戦略の立案では、まず採用広報の目的を明確にしましょう。「何のために情報を発信するのか」を定めなければ、求職者にとってピンポイントに刺さるコンテンツを提供できず、期待した効果を得られないからです。
認知度を高めるためなのか、関心を持ってもらうのが目的なのか、ミスマッチ防止が重要なのかなど、採用活動における問題点は企業ごとに異なります。
「何のために情報を発信するのか」目的を明確にしたら、次に「誰に何を伝えたいか」を定めます。採用活動で利用しているペルソナをもとに採用広報のターゲットを定義するとともに、自社の魅力を分析しましょう。
魅力を言語化するには、次の6つの要素から自社を構成している要素を洗い出します。
・市場（誰に対して価値を提供しているのか）
・事業（どのような手段で市場に価値を届けているのか）
・業務（事業を成功させるため、どんな仕事をしているのか）
・人（業務を遂行するために、どんな人材が必要とされているのか）
・文化（人材が集まることによって、どんな文化が形成されているのか）
・制度（文化を維持するために、どんな制度が設けられているのか）
魅力の言語化によって「何を伝えたいか」をクリアにできれば、採用広報でどのようなコンテンツを発信すべきか明らかになります。
2．具体的なコンテンツを企画する
「誰に、何を伝えたいか」が明確になったら、具体的なコンテンツの企画に入ります。
多くの企業は経営陣や社員の取材記事に力を入れますが、採用広報では企業の魅力を多面的に伝える必要があります。言語化した自社の魅力をコンテンツの核としながら、事業の詳細や強みと課題、キャリアパスに研修制度、職場環境など求職者にとって知りたい情報を網羅しましょう。
もちろん、ミッション・ビジョン・バリュー・パーパスも設定された背景まで含め、理解を深め共感を生み出せるよう構成します。オフィスの様子を説明する採用動画やさまざまなデータを数値とグラフで紹介するコンテンツ、写真と画像を多用した社内イベントレポートも効果的です。
リモートワークの利用状況や有給休暇の取得率、残業時間など候補者にとって気になる情報は、社内アンケートを実施して結果を採用広報コンテンツとして紹介すると説得力を持ちます。また、採用広報を開始後は、入社した社員に対し印象に残った採用広報コンテンツをヒアリングし、新たなコンテンツの企画に活用しましょう。
3．発信する方法を決める
「誰に、何を伝えたいか」を定め、コンテンツの企画を練ったら、発信する方法つまり「どこで」を選定します。採用広報を展開するプラットフォームです。
自社でオウンドメディアを開設する企業もあれば、Wantedlyのような採用広報プラットフォームを利用するケースもあります。XやInstagramなどのSNSも採用広報に活用されていますし、動画が中心ならYouTubeやTikTokといった選択肢も考えられるでしょう。
プラットフォームごとに特性が異なるため、自社のターゲットにリーチできるか、企画したコンテンツの発信に適しているかなどを検討します。
また、複数のプラットフォームを併用しているケースも少なくありません。社員の取材記事などじっくりと読み込んでもらうコンテンツを発信するためのプラットフォームと、社内風景などビジュアルを中心に伝えるためのプラットフォームを分ける、といった場合です。
採用広報のプラットフォームについては、こちらの記事もご覧ください。
企業が抱える採用広報の課題とは
採用広報は継続的な施策として取り組む必要があります。では、すでに採用広報に取り組んでいる企業にはどのような課題が生じているのでしょうか。3つの点から説明します。
1．スキルが不足している
採用広報を展開するうえで、多くの企業が感じている課題に「スキルの不足」があります。
大企業で採用広報に携わる人事・採用広報担当者や責任者を対象にした2023年5月の調査では、65％と大半が「スキル不足を実感」と回答していました。人材が豊富な大企業でさえ、多くがスキルやノウハウの不足を実感しているのですから、中堅・中小企業ではさらに高い割合と考えられます。
では、採用広報に必要なスキルとは何でしょうか。同調査では「採用広報活動を実施する上で必要となるスキル」に関する設問も用意されていました。
それによると、もっとも重要とされるスキルとして「関係構築スキル（ステークホルダーを味方にするコミュニケーション力）」があげられています。また「クリエイティブスキル（コンテンツの企画・構成力）」「戦略構築スキル（ブランド戦略の構築）」なども重要とされています。
引用：【採用広報に必要なスキル実態調査】これからの人事に求められる重要スキルランキングを公開
2．業務負担が多い
スキルの不足と同時に、「業務負担の多さ」を課題として感じている企業も多くなっています。
採用ブランディングに取り組む人事・採用担当者を対象に2024年2月に行われた調査では、もっとも多くの企業が課題として感じているのが「リソースが足りない」点でした。社員数1,000名以上の大企業では45％、中堅企業では53％が課題としてあげています。
ウォンテッドリー株式会社が2024年9月にWantedly利用企業の採用担当者を対象に実施した調査でも、負担の大きな業務として「候補者とのやりとり」47％に続いて「採用広報記事の発信」が42％となっています。
採用広報コンテンツの制作は取材記事の場合、コンテンツの企画から取材対象者の選定、取材日程の調整に質問項目の整理と事前作業に工数が必要です。取材後も、取材データの書き起こしから編集作業、写真・画像の選定に原稿完成後の社内確認と、多くの時間と労力がかかります。
とくに採用業務と兼務している場合には、リソースの不足はすぐに顕在化するでしょう。
引用：株式会社PR Table「採用ブランディングにおける取り組み実態調査」
引用：採用活動に関する調査
3．ミスマッチが発生する
ミスマッチの発生も課題の一つとなっています。採用広報プラットフォームとして活用されているWantedly利用企業に対する調査でも、もっとも多くの企業が課題としてあげているのが「採用のミスマッチ」でした。
調査結果では次のように分析されています。
「採用担当者の業務負担が大きいと、社内でのコミュニケーションがおろそかになり、選考体験や採用基準にバラつきが出てしまう可能性があります。その結果、求職者の見極めが不十分になり、内定辞退や早期離職といったミスマッチにつながってしまうことが懸念されます。」
もちろん、スキルが不足しているために効果的な採用広報コンテンツを発信できておらず、自社に興味・関心を持ってもらえていない場合もあるでしょう。スキルの不足や過多な業務負担からミスマッチが生じてしまう課題も、認識しておく必要があります。
引用：採用活動に関する調査
採用広報を最適化するには
3つの課題を解決し、採用広報を最適化するためにはどのような解決策が考えられるのでしょうか。それぞれを説明します。
1．候補者への訴求を最適化するフレームワーク
採用広報におけるスキル不足において要素の上位となっているブランド戦略の構築やコンテンツの企画・構成力を高めるためには、候補者への訴求を最適化するためのフレームワーク導入が効果的です。
採用マーケティングでは4C分析やSWOT分析、4P分析などいくつものフレームワークが用いられていますが、採用広報に適したフレームワークとしては3C分析があげられます。採用における3C分析では3つの「C」である「Candidate（候補者）」、「Competitor（競合）」「Company（自社）」から訴求ポイントを考えます。
自社のポジションを客観視し、強みを明確にできるのが特徴です。
そして採用広報のスキル不足を解決するために着目すべきなのが、下記の領域です。候補者が求めており、自社がカバーできているにもかかわらず競合が対応できていない領域であるためです。
訴求すべき自社の強みであり、他社との差別化にもつながる要素は何か、明確にして採用広報の戦略やコンテンツ企画に活用しましょう。フレームワークはこちらの記事でも詳しく解説しています。
▼採用マーケティングの戦略策定に活用できる4つのフレームワークとは？
2．工数不足を最適化するソリューション
業務負担の多さが採用広報における課題となっている場合には、工数不足を解消するための取り組みが求められます。採用部門の人数を増やす、社内でキャリアチェンジを図るなどの施策が考えられます。
しかし、採用広報施策を円滑に展開するために必要なスキルを持つ人材を新たに配置するのは、新規の採用活動でも社内キャリアチェンジでも難しいのが現状です。そこで、高いスキルとノウハウを有している人材への業務委託や外部サービスの利用によって、自社の工数不足を解消する企業が増加しています。
Wantedlyでも運用代行サービスを提供しています。採用戦略の立案から自社の強みや組織風土が伝わるストーリー記事の制作・投稿などWantedlyの運用をノウハウのある運用代行会社に依頼できるサービスです。
募集ページの作成やダイレクトスカウトの運用、応募への対応まで幅広いソリューションであるのが特徴となっており、工数不足に悩む企業に利用していただいています。Wantedlyでは公式の運用支援サービス付きプランも用意していますので、詳しくはこちらの記事をご覧下さい。
▼【公式】Wantedly（ウォンテッドリー）運用代行会社22社を紹介
3．ミスマッチを防止する新サービス
ミスマッチを解消するには、候補者の選考体験や採用基準のバラつきを抑える必要があります。Wantedlyではこうした問題を解決し、採用担当者の業務効率化と最適なマッチングをサポートするために、次世代型採用管理システムである「Wantedly Hire」をリリースしました。
「Wantedly Hire」では採用プロセスの半自動化による選考スピードの高速化や採用基準の標準化による構造化面接、そして実効性の高いデータ構造による採用プロセス分析を実現しています。採用活動を「より速く、より確実に、より柔軟に」改善できるサービスとなっており、候補者1人ひとりとの丁寧なコミュニケーションに見極めのサポートなど、マッチングの最適化に貢献するのが特徴です。
「Wantedly Hire」を導入して、ミスマッチを防止しましょう。柔軟に設計できるテンプレや選考プロセス、自動日程調整、レポート、アプリ連携などを搭載した、次世代型採用管理システムである「Wantedlyl Hire」は、こちらをご覧ください。
採用広報を最適化するならWantedly
採用広報全体を最適化するには、社内的なスキルやリソースの問題に採用のミスマッチを解決した上で、Wantedlyを利用するのが効果的です。Wantedlyが採用広報に最適である理由を、3つの点から説明します。
1．多彩なコンテンツを発信できる
採用広報では自社の魅力をしっかりと伝え、潜在的な候補者が共感できるコンテンツを発信するのが重要です。
Wantedlyには多彩なコンテンツ発信を通じて、候補者の共感を生み出すための仕組みが揃っています。会社ページは「価値観」を40以上の選択肢から選べ、候補者のカルチャーフィット・パーパスフィットから共感できる企業を選びやすいのが特徴です。
また、募集ページは、事業の「なぜ」に関心が集まるように構成されています。「なにをやっているのか」「なぜやるのか」「どうやっているのか」の項目が用意されており、候補者が関心を持ちやすい情報発信が可能です。
さらにブログ形式で自由なコンテンツを発信できるストーリーは、自社の魅力やカルチャー、制度、社員紹介など企業の素顔を独自性とともに伝え、共感を生み出せます。Wantedlyなら、共感の醸成と候補者体験の向上を通じて、採用広報の最適化が可能です。
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2．応募のハードルを下げられる
採用広報による効果を高めるためには、発信した情報によって興味・関心を持った候補者に対し応募のハードルを下げるための取り組みも重要です。
Wantedlyには募集ページに「話を聞きに行きたい」ボタンが用意されており、候補者がカジュアル面談をカンタンに申し込むための仕組みが備わっています。カジュアル面談は候補者と企業が対等の立場で自身のキャリアプランや自社のビジョン、価値観、課題を率直に意見交換し理解を深めるための場です。
通常の応募よりハードルが低く、企業にとっては優秀な人材に出会えるチャンスにもなっているため利用が広がっています。Wantedlyならカジュアル面談を手軽に申し込める仕組みによって応募のハードルを下げ、採用広報の効果を最適化できます。
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3．ターゲット人材にアプローチできる
採用広報では、ターゲット人材にリーチできる仕組みも重要です。コンテンツを発信しても、自社が求める候補者に情報を届け、興味を持ってもらえなければ効果を高められないためです。
Wantedlyなら優秀な人材へのリーチを通じて、ターゲット人材へのアプローチが可能になっています。ダイレクトスカウトは求める人材に対して企業側が直接アプローチできる機能で、「攻めの採用」とも呼ばれています。
まだ自社を認知していない優秀な候補者にもリーチできるため利用が広がっているのが特徴です。ダイレクトスカウトで自社を認知してもらい、採用広報コンテンツで興味・関心を持たせるとともにカジュアル面談で理解を一層深め応募につなげていく流れを作りましょう。
Wantedlyには400万名以上のユーザーが登録しているため、自社にマッチした人材が数多く含まれています。Wantedlyなら、優秀な候補者へのリーチにおいても、採用広報の最適化につながります。
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まとめ
今回は採用広報を展開するうえで企業が取り組むべき戦略と認識しておくべき課題、解決策を解説しました。
きちんとした戦略を定めず、手探りで採用広報を展開している企業も少なくありません。「誰に、何を伝えたいか」を明確にし、しっかりとしたコンテンツを企画して最適なプラットフォームを選択しましょう。
また、すでに採用広報を実施している企業の多くが抱えている課題とそれぞれの解決策を知り、自社の採用広報を最適化させる必要があります。
採用広報を最適化したら、「採用ブランディング」戦略を考えましょう。同時に、「採用マーケティング」の考え方に基づく採用活動の高度化を図ります。
「採用広報」「採用ブランディング」「採用マーケティング」の違いに関する解説記事も予定しています。お楽しみに。
